会社概要
| 社 名 | 株式会社 知識工房 |
|---|---|
| 所在地 | 〒107-0052 東京都港区赤坂３－４－３ 赤坂ゲイトウェイビル３F |
| 設 立 | 2003年04月 |
| 資本金 | 1,000万円 |
| 役員 | 代表取締役社長 山崎 将志 |
| 帝国DB 企業コード | 987448576 |
| お問合せ先 | Email : info＠successinstaller.com TEL: 03-5575-3711 FAX: 03-5575-0326 |
社長プロフィール
株式会社 知識工房
代表取締役社長
山崎 将志 （やまざき まさし）
＞＞Googleで｢山崎将志｣を検索する＜＜
プロフィール
東京大学経済学部卒。
1994年にアクセンチュア入社。
チェンジマネジメント、組織・業務革新、ナレッジマネジメント、e-ラーニングによる人材革新など、人材、組織に関するコンサルティング、および研究活動を一貫して行う。
主な著書に「eLearning - 実践的スキルの習得技法」 (2001年, ダイヤモンド社)。
共著に「人を変え、組織を動かす25の鉄則」（1997年、ダイヤモンド社）。
他、雑誌など寄稿多数。
岐阜聖徳学園大学 非常勤講師。
メディア関連
■ 日経BizTech - 元気な会社のためのIT活用術
● 経営環境はいま、日々ドラスチックに変化している。変化に臨機応変に対応していくためには、従来の「ピラミッド型の統制型組織」から、プロジェクト単位の「ネットワークコラボレーション型組織」への移行、といった経営改革が求められている。
● それに伴い、人材育成の面でも、環境変化に素早く対応し、新たな知識やスキルをタイムリーに学ぶことができる仕組みを整備することが必要だ。そのためには、「e-ラーニング」や「ナレッジマネジメント」などITの活用が欠かせない。その考え方や方法について、この分野におけるコンサルテーションの第一人者であるアクセンチュアの山崎将志氏に話を伺った。
■ ZDnet Docent特集
従業員の持つ知的財産が直接「商品」となっているのがコンサルティング業界だ。ドーセントのe-ラーニングプラットフォームを社内システムとして全世界的に導入し、またパートナーとして顧客にソリューション導入も行っているアクセンチュアで、ヒューマン・パフォーマンス・グループ シニア・マネジャーを務める山崎将志氏に、Docentベースで構築したラーニング･マネジメント環境「myLearning」について聞いた。
■ 日経ネットインタビュー
「eラーニング」とは、マルチメディアとネットワークによって作り上げられた仮想の世界の中で、豊富な情報と知識のサポート、フィードバックを元に試行錯誤しながら行う学習形態である。
メディアで取り上げられる機会も多いこのeラーニングについて、アクセンチュアのマネジャー、山崎将志氏に話を聞いた。
セミナー関連
■ 人材開発とナレッジマネジメントの先進事例
日時： 2003年3月5日 13：00-17：00
会場： ニューオータニ ガーデンコート
主催： アクセンチュア
講演タイトル： 人材開発とナレッジマネジメントの先進事例
■ 「跳べ！e立国ニッポン」記念シンポジウム
日時： 2002年10月22日 9：00-18：00
会場： 東京国際フォーラム
主催： 日経BP社
講演タイトル： 従業員の生産性向上を実現するマイクロソフトの企業ポータルソリューション（マイクロソフトとの共同講演）
■ NEC/JMAM eラーニングソリューション研究会
日時： 2002年11月6日 13:30-17：30
会場： 東京グランドホテル
主催： NEC/日本能率協会
講演タイトル： Human Performance向上に向けたITソリューション（B2Eポータル/eLearning/Knowledge Management）
■ Human Capital2002
日時： 2002年10月18日 10：30-12：00
会場： 東京ビッグサイト
主催： 日経BP社
講演タイトル： 従業員の生産性向上を実現するB2Eポータル
■ 国際ネットワーク大学共同授業 平成14年度前期
日時： 2002年6月14日
会場： 岐阜県ふれあいセンター
主催： 国際ネットワーク大学コンソーシアム
講義タイトル： eラーニング
書評関連
■ enCareer-news
本書では、これからのビジネスパーソンに求められる能力を「高度で実践的なスキル」であるとし、スキルを身につける方法の整理、マルチメディア・ ネットワークの特徴を確認した上で、ｅラーニングの成功事例や導入のためのステップなどを紹介、その魅力を説いている。
■ eCareer
学びとは「自分探し」だ。インターネットは社会的ナレッジサポートとして、多様な興味を持つ個人に「自分探し」のためのリソースを入手することを可能にした。
■ HRMail
■ CoolResearch2001
最近立て続けに出版された「eLearning」本の中で、一番、学習に配慮しており、実践的な本。部分的ではあるが、近年の認知科学の知見も盛り込まれている。
eLearningという概念については、現在ものすごく混乱しているが、この本を参考にすれば間違いはないと思われる。
■ CoolResearch2002
eラーニング本って、結構あるのですが、理論的に薄いものが多いです。その中で、唯一といってもよいと思いますが、少し理論を扱っている本だと思います。
大学の参考文献
主なプロジェクト経験：日付降順
■ 国内外資系生命保険会社
- 営業支援システム導入プロジェクト（計画フェーズ）
- 営業組織改革計画立案
- eLearningパイロット導入プロジェクト
■ 国内大手損害保険会社
- 変革マネジメント支援
- 営業プロセス設計・導入
■ 国内地方銀行
- ITコスト削減に向けたハイスポット・レビュー
■ 国内中堅損害保険会社
- 事務処理集中化の計画立案
- 営業BPR計画立案・実行
- 損害調査BPR計画立案･実行
- eラーニング導入
■ 国内大手総合商社
- 本社BPR
- 情報産業部門のBPR
■ 米国大手飲料メーカー
- ビジネスシミュレーションの開発
■ 外資系製薬メーカー
- EIS（エグゼクティブ向けの情報システム）設計・開発
■ 国内リース会社
- 会計システム開発
個人情報保護方針
株式会社知識工房（以下、「当社」という）はプライバシー保護に最大限の注意を払っています。当社のプライバシーの考え方は、以下のとおりです。
情報の取得と利用
・ 当社は、ユーザーが当社や当社の提携先（以下「提携先」という）などのサービスをご利用いただいたりページをご覧になったりする際に、ユーザーに関する情報を自動的に取得することがあります。また、ユーザーが情報を登録される際、登録が必要なサービスをご利用いただく際、懸賞広告などにご応募いただく際などに個人情報をお尋ねします。当社にお問い合わせをいただく際に個人情報をお尋ねする場合もあります。さらに、当社は提携先などからユーザーと当社や提携先などとの間でなされた取引記録や、決済に関する情報を取得することがあります。
・ 当社が取得したりお尋ねしたりする個人情報は、当社のサービスまたは当社を経由してご利用いただくサービスを提供するために必要なものに限られています 。
・ 当社がユーザー情報の登録をお願いする際、当社はユーザーの氏名、メールアドレス、生年月日、性別、郵便番号、職業、業種、個人的な興味などをお尋ねすることがあります。ユーザーが情報を登録し、当社のサービスにログインすると、当社にとってユーザーは未知の人ではなくなり、ユーザーがどのようにサービスをご利用いただいているのかがわかるようになります 。
・ 当社はユーザーのIPアドレス、クッキー情報やユーザーがご覧になった広告・ページ、ユーザーのご利用環境などの情報をユーザーのブラウザから自動的に受け取り、サーバーに記録します。
・ 当社は取得した情報を大きく分けて以下の10の目的で利用します 。
1. ユーザーが当社のページ上で目にする広告やコンテンツをそれぞれのユーザー向けにカスタマイズするなど利便性向上を図るため、郵便番号や性別、職業、年齢、これまでにご利用いただいたサービスやご購入いただいた商品、ご覧になったページ・広告、ご利用時間帯、ご利用の方法、ご利用環境などのユーザー属性に関する情報（以下「ユーザー属性に関する情報」という）を利用する場合があります。
2. 提供しているサービスや広告の内容を、よりユーザーのみなさまに適したものとしたり、充実させたり、改善したり、新しいサービスを検討したり、アンケートの対象の抽出を行ったりするために、ユーザー属性に関する情報を利用する場合があります。
3. 広告主や情報提供元、サービス提供元などに、どのような広告や情報、サービスなどを掲載または提供していただくことが効果的であるかを分析して提供するために、ユーザー属性に関する情報を分析したり、分析のためのアンケートの対象の抽出を行ったりするなどして利用する場合があります。なお、個人が特定されるような情報が分析結果に含まれることはありません。
4. ユーザーにご自分の登録情報の閲覧や修正、ご利用状況の閲覧を行っていただくために、氏名、住所、連絡先、支払方法などの登録情報、これまでにご利用いただいたサービスやご購入いただいた商品、およびそれらの料金などに関する情報を利用する場合があります。
5. ユーザーにサービスに関するお知らせをしたり、賞品や商品を送付したり、必要に応じて連絡をするために、メールアドレスや住所などの連絡先情報を利用する場合があります。
6. ユーザーの本人確認を行うために、氏名、住所、生年月日、登録銀行口座、登録クレジットカード番号、電話番号、配達証明付き郵便の到達結果などの情報を利用する場合があります。
7. ユーザーにご利用料金を請求するために、ご購入いただいた商品、ご利用いただいたサービス、提携先から受領した請求金額、氏名、住所、登録銀行口座や登録クレジットカード番号などのお支払いに関する情報などを利用する場合があります。
8. ユーザーが簡便にデータを入力できるようにするために、当社に登録されている情報を入力画面に表示させたり、ユーザーのご指示に基づいて他のサービスなどに転送したりする場合があります。
9. 料金のお支払いを遅滞したり、他のユーザーや第三者に損害を発生させたりするなど、利用規約に違反した方や、不正・不当な目的でサービスを利用しようとされる方のご利用をお断りするために、ご利用態様、氏名や住所など個人を特定するための情報を利用する場合があります。
10. ユーザーからのお問い合わせに対応するために、お問い合わせ内容、ユーザー属性に関する情報や利用料金に関する情報などといったお問い合わせいただいたサービスを提供するために利用している情報、さらに連絡先情報などを利用する場合があります。
情報の開示
・ 当社は、個人情報を販売したり貸し出したりすることはいたしません。
・ 以下の場合に、当社は個人情報を第三者に提供することがあります 。
1. 情報提供について本人の同意がある場合
2. 裁判所から、特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律（平成十三年十一月三十日法律第百三十七号）に基づく開示を命じる判決もしくは命令を受けた場合、または、警察などの公的機関から、刑事訴訟法（昭和二十三年七月十日法律第百三十一号）などの捜査権限を定める法令に基づき正式な照会を受けた場合
3. 当社または提携先が提供するサービスの利用に関連して、ユーザーが法令や利用規約、ガイドラインなどに反し、第三者または当社の権利、財産、サービスなどを保護するために必要と認められる場合であって、本人の同意を得ることが困難な場合
4. 人の生命、身体および財産などに対する差し迫った危険があり、緊急の必要性がある場合であって、本人の同意を得ることが困難な場合
クッキーについて
・ 当社は当社のクッキーをユーザーのコンピュータに保存し、参照することがあります 。
・ 当社のページで広告を表示している会社が、ユーザーのコンピュータ内にクッキーを保存し参照することがあります。この場合、広告主によるクッキーの利用は、広告主自身のプライバシーの考え方に従って行われます。広告主やその他の会社が、当社のクッキーを参照することはできません 。
・ 当社は、当社から配信された広告を表示する他社サイト上で、ユーザーのコンピュータ内にクッキーを保存し、参照することがあります。この場合、クッキーは、他社に提供・開示されることはなく、当社のプライバシーの考え方に従って利用されます 。
ご自分の登録情報の閲覧、修正、削除ができます
・ 当社は、ユーザーの要求に応じ、ユーザーがご自分の登録情報や登録に伴って選択いただいた内容をいつでも閲覧したり修正したりできるようにしています 。
登録情報の閲覧や修正はこちらにご連絡ください。
セキュリティについて
・ 当社の情報セキュリティに関する考え方はこちら（情報セキュリティ宣言）に書かれているとおりです。当社では、「情報セキュリティ宣言」に基づいて社内規程および組織を整備し、それらにしたがって個人情報およびそれらを処理する情報システムを安全に取り扱っています。
・ ユーザーのみなさまの登録情報はユーザーのみなさまのプライバシー保護およびセキュリティのため、パスワードで保護されています。また、当社は必要がある場合、データ伝送を保護するために業界標準のSSL暗号を使用します。
・ ユーザーに製品やサービスを提供する目的で、当社が第三者に業務を委託する場合には、業務委託先の管理を適切に実施するために契約を締結しています。
このプライバシーの考え方の改訂について
・ 今後、当社はプライバシーの考え方の全部または一部を改訂することがあります。重要な変更がある場合には、当社のページ上において、分かりやすい方法でお知らせします 。
以上
情報セキュリティ宣言
当社は、広く社会に向けて当社の情報セキュリティマネジメントに対する方針を下記のとおり宣言する。
株式会社知識工房（子会社等のグループ会社を含む。以下総称して「当社」という）が保有している顧客情報をはじめとする様々な情報は、当社にとって最も重要な財産であり、これらを保護することは、当社のみならず、顧客、取引先、パートナー企業にとっても極めて重要となっています。
そこで、当社は、当社が保有する情報およびコンピュータやネットワークといった情報システムを情報資産と位置付け、これら情報資産を保護・管理するために情報セキュリティ規程を策定し、情報資産の保護・管理策を情報セキュリティ規則の形で提供するものとしました。
当社および当社子会社の従業員等、当社の情報資産に接しまたは利用する者は、当社の資産、顧客および取引先からの信頼、当社のブランドを守るために、情報セキュリティが重要であることを充分に認知し、情報セキュリティ規程を遵守し、情報資産を安全に取り扱うものとします。
平成16年1月5日 代表 山崎 将志