■ あなたの職場の社員、最近やる気ないでしょ？

優秀な人材が数多くいるのに、生産性が上がらない。あるいは、優秀な人材からどんどん会社を去っていく。そりゃそうですよ、やる気をなくすようなマネジメントしかしてないから。古くて新しい話題である「モチベーション」。下手な向上策はお金ばっかりかかって、かえってやる気をそぐものです。

昨今の日本経済の低迷により、多くの企業が賃下げ、人員削減を行っています。2003年の春闘の様子を見るに、今年は日本の大企業における「ベースアップ」の消滅元年になるかもしれません。

賃下げを行った会社の部長さんからは、「いやぁ、社員がすっかりやる気をなくしてしまって」というため息が聞こえてきます。
あるいは、最近の人事部長さんの悩みは、30前後の若手がどんどん会社を去っていくことだったりします。

やる気が無いのは給料が下がったからでしょうか？
会社を去るのは、給料が安いからでしょうか？

違います。職場が面白くないからです。

■ 人はカネでは動かない

人は、確かにカネのために働きます。しかし、カネのためだけでは、「よく」働きません。

私は、大手コンサルティング会社時代、年齢からすれば割と高給取りでした。でも会社を辞めました。
若手の頃は超薄給でした。月に300時間働いても、残業代はゼロ。でも、やる気マンマンで働いていました。

組織のリーダーにとって、職場のモチベーションは頭の痛い問題です。
なかでも、給与の問題は最大の頭痛の種だと、多くの管理職がおっしゃいます。報酬制度を作るためにコンサルティング会社を雇ったり、環境の変化に対応すべく、人事システムのメンテナンスを行ったりと、この問題は結構な金食い虫です。

また、どんな評価・報酬制度を作っても、80%の社員は満足しませんし、これだけ経営環境の変化が激しい時代に、にきっちりした評価制度をつくり、運用していくのは至難の業です。
さらに、昨今は個人別インセンティブを導入するところが増えていますが、これもまた多くの問題点があります。多くの論者が、個人別業績給は、チームワークを損ない、従業員に短期的な視点での業務姿勢を促すとともに、業績よりも政治的手腕や、人に取り入るのがうまい性格と関連付けられる、と指摘しています。

報酬にかかわる問題は、ハツカネズミの車輪のごとく、無限ループしてどこにも行きません。

■ 「好き」の反対は「無関心」

いまさら指摘するほどのことではありませんが、報酬の多寡は、会社の魅力のほんの一部分でしかありません。しかも、報酬を多く出すことは、生産性の向上にほとんど寄与しないことは、専門家の間では半ば常識となっています。

ひとつ研究事例をご紹介します。アメリカの臨床心理学者であるハーズバーグが1950年から60年代に行った調査結果です。 （詳細は、ダイヤモンド・ハーバードビジネス 2003年4月号の論文をご参照ください）
ご存知の方も多いかと思いますが、「動機づけ要因」と「衛生要因」というやつです。

曰く、人間には二種類の欲求があり、苦痛を避けようという動物的な欲求（衛生要因）と、心理的に成長しようという人間的な欲求（動機づけ要因）、の2つであり、シゴトに対して満足を感じるのは、後者が満たされたとき、というものです。
シゴトに対する満足と不満足は全く別物であって、不満足を取り除くと満足度が高まるということはありえません。「アンチ・ジャイアンツ」ではないですが、「好き」の反対は「無関心」であり、「嫌い」は「好き」が形を変えたものです。
満足の反対は、シゴトに満足感を抱けないことです。不満足の反対は、不満足が存在しないことです。
不満足の原因が「衛生要因」と呼ばれる所以は、トイレが汚いと嫌だけど、清潔な状態だとなんとも思わない、というのと似ていることです。

半世紀ほど前の研究結果ですが、今の日本の組織の多くは、 不満足の解消に多大なコストをかけている割には、シゴトの満足感を高めることに失敗しています。

■ 知識工房の「モチベーション」プログラム

知識工房では、冒頭の「面白い仕事」に関して、学者による各種調査研究結果や自身のコンサルティングの経験を踏まえ、現在の環境の中で従業員が、仕事が面白い、組織に中長期にわたって居続けたいと感じるいくつかの要素を類型化し、調査パッケージを開発しました。

調査の対象者の数にもよりますが、おおむね4週間で、職場環境の現状調査、分析、改革案の立案、合意形成を行います。
これまで、他の会社の頼んだけど、非現実的で実行できなかった、あるいは改革案があまりにも感覚値に基づいた抽象論であったため、頑固な社長を説得できなかったなど、この手の取り組みは実行されないことが多いようです。

こうした経験のある方は、ぜひ知識工房にお問い合わせください。理論と実践の両方を重視したプログラムに、きっとご満足いただけると思います。
* 参考：ダイヤモンド ハーバード･ビジネス･レビュー2003年4月号